Business for SDGs 共創型事業実践研究会

2018年 SDGs戦略研究会

2018年は6月~11月で全8回開催いたしました。多岐に渡るテーマに造詣の深い専門講師による講義とディスカッションを通じ社会課題への本質的な理解を深め、思考方法に関するワークショップ・グループワークにより、仮説構築・戦略立案など実践的な手法を習得。これらの知識やスキルを用いて、SDGs(持続可能な開発目標)を活用した新しいビジネスモデルや経営戦略の立案を目指しました。

2018年度「SDGs戦略研究会」

※講師の所属・肩書きは、開催当時のものです。

第1回  2018年6/22(金)10:00~17:00

■イントロダクション
SDGsの歴史的背景・2030年の世界を考える・バックキャスティング手法を学ぶ・問題意識の共有(全員)・問題意識の共有(全員)

ピーター D.ピーダーセン 氏
リーダーシップ・アカデミー TACL 代表

■目標17
持続可能な開発に向けて実施手段を強化し、
グローバル・パートナーシップを活性化する

黒田 かをり 氏
一般財団法人CSOネットワーク 事務局長・理事

第2回  2018年7/10(火)13:00~18:30

■目標7
すべての人々に手ごろで信頼でき、持続可能かつ近代的な
エネルギーへのアクセスを確保する

竹林 征雄 氏
NPO法人バイオマス産業社会ネットワーク 副理事長

■目標13
気候変動とその影響に立ち向かうため、緊急対策を取る

末吉 竹二郎 氏
国連環境計画・金融イニシアティブ 特別顧問

第3回  2018年7/26(木)13:00~18:30

■目標6
すべての人々に水と衛生へのアクセスと持続可能な管理を確保する

山村 寛 氏
中央大学理工学部人間総合理工学科 准教授

■目標2
飢餓に終止符を打ち、食料の安定確保と栄養状態の改善を
達成するとともに、持続可能な農業を推進する

ンブリ・チャールズ・ボリコ 氏
国連食糧農業機関(FAO)駐日連絡 事務所長

第4回  2018年8/29(水)13:00~19:30

■目標8
すべての人々のための持続的、包摂的かつ持続可能な経済成長、
生産的な完全雇用およびディーセント・ワークを推進する

石田 秀輝 氏
東北大学 名誉教授

■目標11
都市と人間の居住地を包摂的、安全、レジリエントかつ
持続可能にする

土谷 貞雄 氏
株式会社貞雄 代表取締役

第5回  2018年9/11(火)13:00~18:30

■目標9
レジリエントなインフラを整備し、包摂的で持続可能な
産業化を推進するとともに、イノベーションの拡大を図る

堀尾 正靱 氏
東京農工大学 名誉教授

■目標12
持続可能な消費と生産のパターンを確保する

佐藤 博之
アミタ株式会社 代表取締役

第6回  2018年9/27(木)13:00~18:30

■目標14
海洋と海洋資源を持続可能な開発に向けて保全し、
持続可能な形で利用する

前川 聡 氏
公益財団法人世界自然保護基金ジャパン
自然保護室 水産プロジェクト担当

■目標15
陸上生態系の保護、回復および持続可能な利用の推進、森林の持続可能な管理、砂漠化への対処、土地劣化の阻止および逆転、ならびに生物多様性損失の阻止を図る

足立 直樹 氏
株式会社レスポンスアビリティ 代表取締役

第7回  2018年10/12(金)13:00~18:30

バックキャスティング・エクササイズ

ピーター D.ピーダーセン 氏
リーダーシップ・アカデミー TACL 代表

第8回  2018年11/8(木)10:00~17:00

卒業ワーク卒業式/懇親会

ピーター D.ピーダーセン 氏
リーダーシップ・アカデミー TACL 代表

2018年 講師紹介

2018年開催のSDGs戦略研究会では、Sustainable Common Sense Society(持続可能性に関する良識を持った集団)と銘打って各テーマの第一人者を講師陣に迎え、少人数の研究会ならではの濃密なディスカッションを行いました。

※講師の所属・肩書きは、開催当時のものです。

一般財団法人CSOネットワーク 事務局長・理事
黒田 かをり 氏

民間企業に勤務後、コロンビア大学経営大学院日本経済経営研究所、アジア財団日本の勤務を経て、2004年より現職。2010年よりアジア財団のジャパン・ディレクターを兼任。日本のNGO代表としてISO26000(社会的責任)の策定に参加。2020年東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の「持続可能性に配慮した調達コード」WG委員、SDGs推進円卓会議構成員などを務める。

特定非営利活動法人バイオマス産業社会ネットワーク
副理事長
竹林 征雄 氏

株式会社荏原製作所理事・地域インキュベーターセンター長、公益財団法人地球環境戦略研究機関、大阪大学特任教授等を経て、現職。特定非営利活動法人農都会議理事、一般社団法人エネルギーから経済を考える経営者ネットワーク会議理事等を兼務。
環境・バイオマス・再生エネルギーに幅広く取り組む。著作に「木質バイオマスエネルギー」(日刊工業新聞社/共著)、「環境経営最前線」(大成出版/共著)他。
URL:http://www.npobin.net/

国連環境計画・金融イニシアティブ 特別顧問
末吉 竹二郎 氏

株式会社三菱銀行(現・三菱東京UFJ銀行)取締役NY支店長、日興アセットマネジメント株式会社副社長、内閣府「地球温暖化に関する懇談会」委員等を経て、現職。CDPのTrustee Member兼ジャパンチェアマン、一般社団法人グリーンファイナンス推進機構代表理事、公益財団法人自然エネルギー財団代表理事副理事長、各種審議会委員、地方自治体のアドバイザー等を兼務。
長年の金融界での経験をバックに「金融と地球環境問題」をテーマに、金融のあり方やCSR経営等について、講演、講義、著書等で啓もうに努める。著作に『地球温暖化講義』(東洋経済)、『グリーン経済最前線』(岩波新書/共著)他。
URL:http://www.unepfi.org/regions/asia-pacific/japan/

中央大学理工学部人間総合理工学科准教授
山村 寛 氏

旭化成(株)を経て、現職。Japan national young water professionals代表、水循環基本法フォローアップ委員会幹事等を兼務。日本と世界の水問題の解決に向けて、自然-都市-人の関係に着目しながら、(1)水質変換技術、(2)水-エネルギー-食料ネクサス、(3)持続可能な水代謝システムに関して研究している。特に、膜技術を利用した新しい水代謝システムの構築に向けて、基礎〜応用に至るまで様々な技術を開発し、多くの知財を有している。新下水道ビジョン加速戦略検討会委員、次世代若手水ビジョン検討委員会座長等の活動を通じて、人口減少社会を迎えた日本における、水インフラの理念再定義の必要性を主張している。
URL:https://jp.unu.edu/

国連食糧農業機関(FAO)駐日連絡 事務所長
ンブリ・チャールズ・ボリコ 氏

コンゴ民主共和国出身。キサンガニ大学で学士(心理学)及び修士(産業心理学)取得。 キンシャサにある商科大学(Institut Supérieur de Commerce)で3年間教鞭を執った後、1990年に来日し名古屋大学大学院国際開発研究科より国際開発論で博士号を取得。1年程名古屋大学での講師の後、1997年より国際連合食糧農業機関(FAO)に勤務。ニューヨーク連絡事務所、ローマ本部事務局長官房、人事部雇用・配属担当チーフ等を経て、2013年8月、FAO駐日連絡事務所の初の外国人所長として着任。FAOでの勤務の傍ら客員教授として人事管理及び行政・開発について母国のカトリック大学で教鞭も執る。
URL: http://www.fao.org/japan

東北大学 名誉教授
石田 秀輝 氏

株式会社INAX(現:LIXIL)取締役CTO、東北大学大学院教授を経て、現職。合同会社地球村研究室代表社員、ネイチャーテック研究会代表、ものづくり生命文明機構理事等を兼務。
地球物理学をベースとした材料科学を基盤とした環境科学を専門とし、人と地球を考えた新しいものつくり<ネイチャー・テクノロジ―>を提唱、実現に向けて国内外で活動している。著作に『光り輝く未来が、沖永良部島にあった! – 物質文明や金融資本主義社会はもう限界です -』(ワニブックスPLUS新書)他多数。
URL:http://ameblo.jp/emileishida/

株式会社貞雄 代表取締役
建築家、くらし研究家、コラムニスト
土谷 貞雄 氏

良品計画のグループ会社ムジネット株式会社取締役等を経て、現職にて商品開発からプロモーションまで一貫した住宅商品開発支援、暮らし提案を行う。現代の暮らしに関する知恵を集めこれからの暮らしのありかたを提案し続けている。
HOUSE VISION実行委員会の企画を担当。アジア7カ国でのHOUSE VISION活動を展開中。著作に『あったらいいな こんな住まい』(株式会社メックecoライフ/編著)、『みんなで考える住まいのかたち』(エックスネレッジ/ムジネット株式会社/編著)他。
URL:http://tsuchiya-sadao.com

東京農工大学 名誉教授
堀尾 正靱 氏

物質・エネルギーシステム論、科学技術社会論、および、内発的発展論の視点から、持続型社会への移行プロセスを、人々とともにどう作り上げていくかについて、地域や技術の現場での実践を行いつつ研究している。東京農工大学名誉教授。工学博士。東京農工大学大学院教授、龍谷大学政策学部特任教授、早稲田大学客員教授、JST社会技術研究開発センター領域総括(地域に根ざした脱温暖化・環境共生社会)等を歴任。『地域が元気になる脱温暖化社会を!』(堀尾正靱・重藤さわ子編著、公人の友社)他、論文著書多数。

アミタ株式会社 代表取締役
佐藤 博之

グリーン購入ネットワーク事務局長・専務理事、世界エコラベリングネットワーク総務事務局長等を経て、現職。アミタホールディングス株式会社取締役、株式会社アミタ持続可能経済研究所取締役を兼務。
持続可能な循環型社会の実現に向けて、宮城県南三陸をはじめとする国内外の地域循環システム構築や企業のサステナビリティ戦略の支援に取り組む。
URL:http://www.amita-net.co.jp/

公益財団法人世界自然保護基金ジャパン
自然保護室 水産プロジェクト担当
前川 聡 氏

WWFジャパン自然保護室海洋水産グループ所属。渡り性水鳥の全国調査および国際保全プログラムのコーディネーター業務、WWFサンゴ礁保護研究センター(沖縄県石垣島)での住民参加型の環境調査および普及啓発業務、海洋保護区の設定および管理状況の評価業務等に従事後、2011年より東日本大震災復興支援プロジェクトと水産エコラベルの普及および取得支援に携わる。
URL:https://www.wwf.or.jp/

株式会社レスポンスアビリティ 代表取締役
足立 直樹 氏

博士(理学)。国立環境研究所、マレーシア森林研究所を経て、現職。一般社団法人企業と生物多様性イニシアティブ(JBIB)理事・事務局長等を兼務。
社会を持続可能にすることに資する事業を通じたブランディング構築、企業による生物多様性の保全、自然資本を活用した地方創生等を専門とする。著作に『生物多様性経営 持続可能な資源戦略』(日本経済新聞出版社)他多数。
URL:http://www.responseability.jp/

リーダーシップ・アカデミーTACL 代表
ピーター D.ピーダーセン 氏

国際シンポジウムの企画・運営、ニュースキャスター、環境・CSRコンサルティング等を経て、現職。一般社団法人NELIS-次世代リーダーのグローバルネットワーク 共同代表等を兼務。
日本の将来的な社会デザインと、社会と共発展できる企業のあり方をテーマに活動している。著作に『レジリエント・カンパニー』(東洋経済新報社)、『第5の競争軸』(朝日新聞出版)他。
URL:http://www.pdplab.jp/index2.html


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